Type 2004年3月号
株式会社エリートネットワーク代表取締役 松井 隆氏
リクルートにて新都心営業部部長などを歴任した後、97年にエリートネットワークを設立し、正社員の紹介、スカウトを行う
転職を考える時、今よりも年収を上げたいと思うのが人の常。しかし、「目先の年収アップよりも、生涯賃金をアップさせることにこだわるべき」というのが、エリートネットワークの松井隆氏とアクシアム・渡邊三晃氏の共通見解だ。
「従来は右肩上がりだった賃金カーブも、今は横ばいや下降の局面が多々ある。40歳以降も賃金がアップしていく保障はどこにもない」と渡邊氏は断言する。
こうした環境下で生涯賃金を高めていくには、どうキャリアを構築していくべきか。それにはまず、「40代になった時にどうなっていたいかというライフプランを決めた上で、キャリアプランを立てることが大切」と松井氏はいう。
「年収の高さに惹かれて高給職種に転職しても、多忙な仕事を長く続けられるかどうかは分かりません。また、やりたいことを求めて転職しても、そのやりたいこと自体が半年か１年で変わることもあり得ます。しかし、40代になった時にどんなスタイルで仕事をしていたいかという"道"を決めてさえいれば、それを達成するために20代、30代で何をやるべきかがおのずと見えてくるはずです」
将来もバリバリ働いて高給を稼ぐもよし。もしくは、収入はそこそこでも精神的ゆとりを追及し、細く、長く仕事するのでもいい。ただし、道を決めず目先の利益を得ることだけに走ると、お金も達成感も残らない人生が待っている。
「現状からの逃げ道として転職を繰り返し、就業社数のみを積み上げていくと、"履歴書を汚す"ことになる。これが、もっとも良くないパターンです」（松井氏）
渡邊氏も、これを「将来展望」という言葉に置き換えて説明する。
「将来展望のもとにキャリアを考えたら、年収ダウンでも必要な経験を積みにいくという『機会』を取るべき局面があり得ます。それが自己投資となり、数年後に年収が飛躍的に上がる人も少なくありません。一方、例えば大企業の課長が収入減を嫌って会社に留まっていたとしても、部長に昇進してさらなる年収アップを手にするのは、大勢いる課長の中から一人だけ。年収にこだわることがリスクになる場合だってあるのです」
若いうちに将来の道や展望を確定しておくことが、年収と転職の関係を考える上での最低条件なのだといえよう。
では、実際に生涯賃金を上げていくためには、どんなスキルが必要なのか。松井氏はまず、「実務においてどれだけ真剣に、深く取り組んだかがスキルアップにつながる」と前置きした上で、市場価値アップのために資格取得などへ走るビジネスマンに警鐘を鳴らす。
「長期的な年収アップを実現するために必要なものは、マネジャーとして部下から信頼される人間性や、いわゆる経営者感覚です。つまり、会社や組織にどれだけ良い影響を与えられるかが、年収アップの鍵といえます。例えば『ある管理職は、普段からオフィス内を早足で歩くことで、部署全体を暗に活気づけている』といった要素も、重要なコミュニケーション能力の１つ。こうしたスキルは、座学では決して身につきません」
また、渡邊氏は積み上げてきたスキルに固執することの危険性を指摘する。
「自身のキャリア形成に投資できるリソースとは『スキル』と『時間』であり、転職市場で評価されるのもこの２つです。しかし、将来展望を持たないまま35歳まで来た人にとって、スキルとは与えられた仕事で得た偶然の産物でしかない。時間的な観点から見て『将来の伸びシロ』もなくなるので、転職で年収アップを実現するのは、ほぼ不可能になります。社歴の長さだけで高収入を得てきた人は、35歳をピークに横ばいかダウン提示しかされなくなるのです」
そうならないためには、仮に年収を下げることになっても、ビジネスマンとして成長の見込める時間がたっぷり残されている20代のうちに能動的にスキルを磨いておく姿勢が必要だという。20代に高収入よりも質の高い経験を求めて転職することにより、30代、40代になっても年収アップにこだわれるだけの強みや専門性が身につくのだ。
一方で、年収ダウン転職にはそのまま年収が下がり続ける可能性もつきまとうが、松井氏は「それでも、若いうちは『earning(稼げる)カンパニー』よりも『learning(学べる)カンパニー』を選択する方が将来のため」と断言する。
「20代のうちにガムシャラな働き方をした人は、必ず40代になって伸びるもの。会社選びに迷ったら、あえて過酷な働き方を求められる組織に飛び込むのも1つの手です」
時間的にも精神的にもキツイ環境下で仕事をこなす場合、あらん限りの知恵を搾り出して工夫することが求められる。そこで得た知恵とは、ここぞという時に力を発揮する、はやり廃りのないスキルとも言い換えられる。これこそが、座学で得られる知識とは異なる、「会社や組織に良い影響を与えられる人間力」なのだ。
また、「同じ業界、同じ職種の人の中で、上位２割に入るよう努力することも必要」と松井氏は続ける。そこで競争力を身につけてトップ層に入ることができれば、当然年収アップの機会は格段に増える。加えて、将来の道や展望を決める際の判断基準を作るという意味でも、特定の実務スキルに秀でるための経験は欠かせない。
「日本の雇用環境は、まだ20代から極端な年収格差がつくようにはなっていない。だからこそ、差のつかないこの時期に将来の身の処し方を考える経験を積んでおくことが大事なのです」(渡邊氏)
※この文章は抜粋です。
