2012年08月08日(水)
カテゴリー: IT企業訪問_SI/受託開発 コンサルティング IT企業訪問_ソフトウェア・サービス
金融フロンティア領域 × ITソリューションで実績No.1
顧客のビジネスの根幹を支えるプロジェクトに携れます!
当社の取引先(直接取引)のほぼ100%は、メガバンク、大手証券会社、ネット証券会社など大手金融機関です。そのようなお客様が戦略的なIT投資によって収益の拡大を図ろうとする領域を当社では「金融フロンティア領域」と定義し、この領域に特化した金融システム・ソリューションを提供しています。
一般的にシステム業界では、コンサルティング業務、システム構築、保守・運用などそれぞれのフェーズを、別々の会社が請け負いますが、当社では上流工程から下流工程までをすべて自社内で一貫して提供しており、「高品質・高コストパフォーマンス」なソリューションを実現しています。
金融フロンティアという領域と、ITソリューションにおける高度な専門ノウハウを活かし、お客様のビジネスに合わせた最適なシステムを提案できるのが当社の強みです。さらに当社では、開発したシステムの著作権を保持することによって汎用的に再利用し、他のお客様へと横展開も図っています。
他社がマネできないソリューションを提供し続けることで、収益率を高め、ビジネスは好調を維持。金融不況と言われる状況ではありますが、お客様である金融機関のIT投資額は年間で数百億~数千億円に上ることを考えると、まだまだ事業拡大の余地はあると思います。
中途採用では、金融業務知識とITスキル両方が備わっている方であればもちろん歓迎ですが、最初から全て備わっていなくても構いません。
重要なのは「金融、ITどちらかの領域における何らかの強み」があること。例えば、金融の業務知識は全く分からならないという方でも、製造業のSCMなどの経験があり、IT(システム開発やPM)のスキルに長けているのであれば、即戦力候補として活躍できる可能性があります。
そして、もう1つ重要なのは「その強みをどのレベルまで深めてきたのか」ということ。開発経験は3年しかないけれど、実際は6年間勤務した社員と同等のスキルがあるようなポテンシャルが高い方には、是非ともチャレンジして頂きたいと思います。
現在は、現場を引っ張ることができる、リーダー、サブリーダー層を積極採用中。近いうちにPMになって頂けるような方を求めています。
入社の段階で金融知識がある方は全体の1~2割程度。ITのバックグラウンドがある方が、入社後にプロジェクトを通じて金融知識を身に付けるパターンのほうが圧倒的に多いですね。
開発言語については、Java、C、C#などの経験があれば活かせますが、プログラミングとは何かを体系的に理解している人(極めている人)であれば、入社後でも他の言語をすぐに習得できます。
当社では、本人の志向により、顧客との折衝やプロジェクト管理などを行う「ゼネラリスト」と、技術力をとことん追求する「スペシャリスト」、どちらのキャリアも目指すことができ、どちらも同等の評価・報酬を得ることができます。
また当社には、エンジニアとして本来経験すべきことができる環境が整っていますので、スペシャリストであっても、ゼネラリストであっても、それぞれの領域の中で複数のスキルを習得することができます。
当社が求めているのは、「何かに飢えている人」。今いる環境に物足りなさを感じ、何かを実現するための選択肢として当社を選んでくれた方にはいくらでも活躍できるフィールドを用意しています。
例えば、
「大企業の官僚的組織から抜け出し、自分の実力次第でもっと上を目指せる環境に移りたい」
「2次請け開発に従事しているが、もっとエンドユーザーの顔を見て仕事をしたい」
といった想いを持った方にとっては、当社の環境はとてもチャレンジングに感じられると思います。実際に入社した社員からよく、「こんなに仕事を任せてもらえるとは思わなかった」といった声を聞くことがあるくらいです。
システムが止まればお客様のビジネスまで止まってしまう金融領域は、様々な業界の中でも、特にシステムの力とビジネスの成長が比例する領域の1つです。つまり、お客様のビジネスに直結しているものを作っているということ。入社される方には、ただシステムを開発して納品するだけでなく、お客様のビジネスの根幹に係わる仕事をしているというような使命感を持ってプロジェクトに臨んで頂きたいと思います。
グローバル展開や新規サービスなど、会社として新たなステージに挑戦している当社では、社員1人ひとりにチャレンジングな姿勢が求められます。会社としては、色々な強みを持った人間が集まる組織を目指していますので、これから入社される方には、今のシンプレクスにはない、新しい風を吹き込んでくれることを期待しています。
※この記事の内容は取材当時の情報です。記載されている会社名、サービス名、役職名等は現在と異なる場合があります。