京都大学 吉田キャンパス正門
京都大学は日本で二番目の帝国大学として、1897（明治30）年に創設されました。欧米への留学を経験した教授陣を迎え「研究を通じた教育」を京都で実践しようとされたようです。1877（明治10）年設立の東京大学が国家のための人材輩出を建学の目的としていたのに対し、京都大学は研究志向の大学としてスタートしたのです。
その中で、“自由の学風―academic freedom”も伝統的に受け継がれている風土です。これは初代総長の木下 廣次（きのした・ひろじ）先生が履修科目の選択肢を広げる等、学生の自主性を尊重した教育方針を採ったことから始まったとされています。また、教育社会学者の潮木 守一（うしおぎ・もりかず）先生の著書『京都帝国大学の挑戦』によれば、学生の利用が制限されていた東京帝国大学と異なり、京都帝国大学では学生も自由に図書館の書庫に入り書籍を利用することが許されたと紹介されています。
このような教育を原点として、現在も基本理念に掲げている「対話を根幹とする自学自習」という教育の在り方が形づくられていきました。「対話を根幹とする」としているのは自学自習であっても対話を通じて独善に陥らないようにすることだと思いますし、この「対話」には、人との対話に加えて、「書物との対話」も含まれていると考えます。先人に学ぼうとする際、例えばアリストテレス本人と直接、会話することはできませんから。
研究志向の大学としての一つの成果が、1949年に日本人初のノーベル賞受賞となった物理学の湯川 秀樹（ゆかわ・ひでき）先生の業績に現れました。さらに1965年には、同じくノーベル物理学賞を朝永 振一郎（ともなが・しんいちろう）先生が受賞しています。両先生のご研究の系譜とも通じますが、京都大学には、事象を根本から解き明かす基礎付けを問うという特色があるように思います。私が在籍した工学部でも、「表面的な理解じゃないか？ 基礎から説明できるのか」といった問いを投げかける先生が多くいらっしゃいました。現在でも京都大学の研究者は、「基礎から分かっているだろうか」と自ら問いかけ、原理原則を理解してどこまで明確に説明できるかを重んじる志向があるように思います。
それでいて研究室に詰めるのではなく、「フィールドに出よう」という学風もあります。フィールドワークを重視するだけでなく、自然科学と人文科学といった異なる学問分野を橋渡しするような研究にも伝統があります。霊長類学、動物行動学を専門としゴリラの研究で著名な現総長の山極 壽一（やまぎわ・じゅいち）先生は、霊長類の研究の先に人間を見ておられます。これは人類学という学問につながりますが、国立民族学博物館の初代館長を務められた梅棹 忠夫（うめさお・ただお）先生は理学部出身で生態学から人類学へ、さらには情報学へと学問を広げられました。もっと遡れば、生態学者であり登山家でもあった日本の霊長類研究の創始者、今西 錦司（いまにし・きんじ）先生という巨大な存在があります。
「企業等で“困った時の京大卒”と評価をいただくこともあるようです」
原理原則を基礎から理解しようとすることは、応用の幅が広がる側面があると思います。理学と工学の違いという視点でお話しすると、人工衛星等宇宙関連の技術開発では、数学や物理学を基礎から学んだ理学部出身者の方が、工学部出身者よりも活躍できるということをある先生から伺いました。地上の事象については、経験知を積み上げてきた工学の知見が役に立ちます。しかし、一旦宇宙空間に出ることを考えると、そこは地上での経験が通用しません。一から自分の頭で考え、起こり得る事象を追及しなければならず、理論的思考に強い理学部出身者の方が向いているのかもしれません。
京都大学では理学と工学の距離が近く、両者を横断した視点を持って柔軟に交流しながら研究を進める文化もあります。分野をまたぐ視点を持って研究に取り組むには、それなりの時間が必要になりますが、幸い京都の市街地はそれほど広くなく、多くの学生は「学住近接」であり、通学にさほど時間がかかりません。キャンパスから自転車で通える地域に住んでいる学生が多く、勉学・研究あるいは学生同士の対話に割く時間が確保しやすい環境があります。
京大生・京大卒の方々にはあまり「群れない」、という特性もあるようです。その分、一人でも頑張れる。企業等でも、他のメンバーが困り果てているような状況で京大出身者は一人でも問題に取り組む。「困ったときの京大卒」という評も耳にします。
私自身が関与したことで申し上げると、学制改革以来の国立大学の課題の一つである教養・共通教育について、その刷新をお手伝いしました。2013年に国際高等教育院を設置したことは、京都大学の教養・共通教育を変えていく上で大きな出来事でした。
戦前の日本ではドイツ型の教育制度に倣い、旧制高校が教養教育を実施し、旧制大学は専門教育を行っていました。戦後アメリカ型の教育制度が導入され、新制大学の1年生から2年間は一般教育科目等の教養教育を、3年生からの2年間は専門教育を行うことが制度化されました。京都大学では1963年に「教養部」を設置し、2年間の教養教育を担っていましたが、各学部の専門教育に対して教養教育の意義が見出しにくく、基本的に学ぶ側も教える側もモチベーションが低下し、悩みの多い時代が続きました。
1991年には大学設置基準が大綱化され、一般教育科目等の科目区分が廃止されて各大学が自由にカリキュラムを決められるようになります。専門教育の中身が高度化する中で、各大学で教養教育の軽量化が進められました。京都大学も1993年に教養部を廃止し、委員会型の体制等も試みたのですが、実施能力もある司令塔としての組織がなくなったことで教養教育の無責任化も起こってしまいました。
そのような状況を見て、前総長の松本 紘（まつもと・ひろし）先生が全学の教養・共通教育の改革を提唱され、学部長クラスの先生方とも問題意識が共有され、2013年に国際高等教育院が発足しました。3年間の準備を経て 2016年度から新しい教養・共通教育のカリキュラムが実施されています。
「ITスキルは自主的に学び続ける姿勢がとても重要になります」
1つには、英語教育の強化です。端的に言えば「英語を使えるようになろう」ということで、京都大学の1年生には、かなり高いゴールを設定して英語に取り組んでもらっています。
リーディングの科目は古典を読むのではなく、専門教育に繋がる視点で学部とも相談してテキストを選定し、量を読みます。ライティング・リスニングについては、1年生が終わる段階で1,000ワードの英文が書けるように目標設定し、TOEFLのリスニング試験相当のオンライン課題に取り組んでもらっています。担当は英語教育そのものをご専門とされる先生方ですし、すべてのライティング・リスニングのクラスで前後期のうちどちらかはネイティブの先生が担当します。そして2年生からは実践的に英語を使うことを目的に「教養科目を英語で学ぶ」科目が選択できるようになっています。
一方で私の担当である情報系の科目では、ITスキルの教育と、情報技術・情報科学に関する概論的な教育の両面からカリキュラムを作っています。その中で私は主にITスキル教育の中身をコーディネートしていますが、学生の皆さんには3つの指針を示しています。まず、京都大学に入学した段階で多くの学生は自分のコンピュータを持つことになりますから、独立したITユーザーになって下さいとお願いしています。2つめは、学問に役立つアカデミックなITスキルを身に付けること。そして3つめは、自主的にITを学ぶ人になろう、ということです。
学問に役立つITスキルとは、ビジネスITスキルととても近くて、基本的にはWord、Excel、メール、Webを使いこなすことですが、その狙いを大学レベルのレポーティングやリサーチの能力を高めることに置いています。学生にはよく、レポートを書くことは「学園祭で模擬店をやる時に企画書を書いて仲間を説得するのと同じことだよ」と話しています。アカデミックなITスキルは「人を説得するためのスキル」でもあるのです。
また、国際高等教育院では大学院の共通教育も2018年度からスタートしました。私がお世話している大学院レベルの情報リテラシーを身に付けて貰う科目では、取り扱いに配慮が必要な研究室のデータの扱い方から、情報セキュリティを確保しながらネットワークを使って仕事を進めることを学んでもらいます。この他に研究活動において守るべき倫理等を学び適正な方法で研究を行うための研究公正を学ぶ科目、科学者としての英語によるコミュニケーション方法を学ぶ科目、アントレプレナーシップの科目等が実施されています。
京都大学には全学の情報基盤に関する企画と整備、日々の管理運用を担う情報環境機構という組織があり、私はそこで機構長を務めています。
大学を取り巻く情報環境として、情報基盤としてのハードとソフトに加え、そしてそれを利用する人のレイヤーがあります。ハードウェアのレイヤーには情報ネットワーク、各種サーバに加え、全国の大学の研究者が利用可能なスーパーコンピュータも運用しています。ソフトウェアのレイヤーには、研究活動を支援する学習支援システムや大学の事務業務を支援するアプリケーションとして、教職員の人事・給与システム、学生が履修登録できるWebシステム、教員が授業で使う資料を配付し学生がレポートを提出できる教学支援系のシステム等があります。
更にそれらの情報基盤を使う人や組織の情報リテラシー教育を始めとするヒューマンウェアの強化についても、継続して取り組みを進めています。
「私はもともとラジオ少年で、高校時代には大阪の電気街でパーツを買ってはラジオやアンプ等を自分で組み立てていました。電気の分野はアマチュアと専門家の距離が近くて面白かったのです」
京都大学に入学した1978年当時、まだパソコンはありませんでしたが、基板状の8ビットのマイコン・キットが販売され、学生でも根性を入れてアルバイトすれば買える価格でした。私は小ぶりのコンピュータを組み上げ、授業そっちのけでコンピュータを使って遊ぶようになりました。大学3年生からは工学部電気系学科の専門科目を学びましたが、授業は電気回路や半導体等、物理的なモノを対象にした勉強が多く、まだコンピュータについては通り一遍のことしか学べない時代でした。
その後、電気工学の大学院でコンピュータ系の研究室に入り、システム工学と出会いました。私の恩師は鉄鋼プラントの制御や上水道の配水制御、エネルギーシステムの最適化等、システム技術を使って新しい価値を生み出すための研究をしていました。
私に与えられた研究テーマは「エネルギーシステムの最適化」で、電気料金を昼間と夜間で変えることで需要を制御し、その経済効果を分析せよというものでした。現在ではこのような料金制度は広く検討されていますが、当時は新しい試みであり、データに基づくシミュレーションが必要でした。この研究では、情報技術を軸としながらもミクロ経済学や電力システム等、分野を横断して適用領域の勉強に取り組むことになりました。エネルギーシステムに関連する研究で修士号と博士号を取得しました。その後、道具立てとしてのシステム技術としてニューラルネットワークや進化的計算等の研究に取り組んできました。
1987年に京都大学に助手として採用されてからも、エネルギー関連の研究を続けました。その後、いくつか研究の場を移した後、再び京都大学に戻り、情報技術を高等教育に活用するという仕事と、情報教育を中心に教養・共通教育に関わる機会を得ました。システム工学のシステムとして対象を見てゆくアプローチはエネルギーシステムであっても教育システムであっても有効で、応用可能であるという使い道の広さがあります。
システム工学はあらゆる分野のシステムに応用し、着地させることができる点が大きな魅力となっています。あまり知られていませんが、今とても幅広い領域における新しいビジネスやサービスを、システム工学が支えています。
例えば、鉄道の座席予約システムでは、1日に200万枚に及ぶオンラインのチケット予約を捌いていますし、複数路線が相互乗り入れするような広範囲の路線におけるポイント切換も、基本的に一つの運行管理システムで制御されています。山の多い日本では高速でトンネルに列車が侵入する際の「ボンッ」という微気圧波による騒音を低減する必要がありますが、東海道新幹線N700系のフロントノーズの形状設計には遺伝的アルゴリズムというシステム最適化技術が利用されました。超高層ビルのエレベーターシステムは、8機以上ものエレベーターについて全体を「群」として管理・制御しています。各フロアの利用者の混雑状況に合わせ、待ち時間を最小化するように最適化させた運行管理を実現しています。
食品産業においても、米や鶏卵の自動選別機が画像や音声の処理技術を組み合わせる形でシステム工学を応用して開発されています。米の自動選別機では、米の形状や色を一粒ずつ画像でチェックし、出荷に適さない米粒等を瞬時にエアで吹き飛ばす制御を実現しています。鶏卵の自動選別包装機では、卵一個一個に光をあて、黄身のない卵や血液の混入した卵を画像処理でとり除いたり、スポンジのハンマーで叩いた音を処理して殻が割れている卵を選別する装置が作られています。最大のものは1時間に24万卵を選別できるそうです。これら自動選別機のビジネスは市場規模が限定されていることから中小企業のプレゼンスが高く、高いシェアを持つメーカーが活躍しています。
このように極めて多様なビジネス分野で「システム工学」が活用され、社会に新しい価値が次々と生まれています。学生にはこの事実をもっと知ってもらいたいと思っています。システム工学の可能性の広がりを知ることは、情報技術を専攻する人材のモチベーションを高め、今後の日本や世界の成長を支え得るIT人材育成の出発点になると考えるからです。
私の息子も大学生ですが、親父の仕事についてはほぼ理解していません（笑）。特にベッドタウン等に住んでいると、若者は社会で生きていくということにリアリティを持ちづらい。だからできるだけ早いタイミングで、何らかの仕事の現場をリアルに感じる体験をして欲しいと思っています。
こうした考えもあって、教養・共通教育の科目として、京都の中小企業を勉強する授業を3年間ほど開講しました。京都には、特定の大企業の下請けというのではなく、自ら知恵を出して技術力を高めている元気な中小企業が集積しています。学生たちと一緒に工場を見学させて頂き、ユニークな考えをお持ちの企業経営者の方々から貴重なお話を聞くことができました。
中小企業の経営者が何を考え、どのような視点で競争力を向上させていて、どのような経営判断が悩みどころであるのかを伺っています。例えば、精密部品を加工する工場でも部品一個の加工あたりの利益は数円という単位かと思います。これに対して、工作機械は１台何千万円もする。その設備投資にかかる経営者の意思決定にはとてもリアリティがあります。学部生・大学院生を問わず、ものづくりの創意工夫や意思決定に触れる経験は、新しい発見に満ちています。その後の研究にもプラスの影響があり、柔軟な発想を持って頑張れる学生が増えると感じています。
「システム工学の価値はなかなか外側からは見えづらいため、システム工学が社会に提供している価値を産業界からも積極的に発信して頂ければと思います」
私はこれまで京都を始めとして、長野県の諏訪地域でも優れた技術を持つ中小製造業と10年以上も交流を重ねておりました。中には製造業でありながら高い利益率を誇る優良企業も存在しています。翻って、日本を代表するような製造大手の利益率の低迷には危機感を覚えています。競争力を持った新興ベンチャーが市場に参入すれば、既存の大企業の経営を揺るがす脅威となってもおかしくありません。利益率が高いということは、その会社が世の中に付加価値を提供しているということであり、世の中がその会社の製品やサービスを必要としていることの証拠です。
これからの大学の役割の一つは「何が価値であるか」を教えることではないでしょうか。これからの社会の中でどんな世の中が実現すれば私たちはよりよく生きられ、幸せになれるのか、自身で考えられるようになる必要があります。システム工学であれば、今はまだ活用されていない分野にどのような価値を提供するシステム構築が可能であるのか。世の中の動きに対して、「自分ならこうしたい」といった当事者意識を持って考える姿勢が、企業人にも学生にも重要ではないかという気がしています。
