ITアナリスト(先端技術調査/技術戦略策定)

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募集要項

仕事内容

【組織の概要】

●組織のミッション

・先端技術のリサーチ、外部環境/競合動向の調査を通じて、お客様企業や同社が今後取り組むべき技術を明らかにする。

・調査活動にて得た知見と洞察力に基づき、社会やお客様企業における当該技術の可能性を描き、示唆や提言、技術戦略策定支援を行う。

・同社における技術戦略の策定、技術獲得活動の推進・強化、VC(ベンチャキャピタル)との連携による同社では有しない技術をもつ企業との連携推進

【具体的な職務内容】

・IT動向に関して技術情報を収集し技術を俯瞰、先端技術の有望性を評価する。

・調査すべき技術テーマの選定と選定テーマに対する深堀調査を実施する。

・独自の切り口・視点・軸で調査を行い技術の見通しを示すと共に、お客様企業や同社に対する示唆・提言をレポートとしてまとめる。

・まとめた知見は事業部の依頼に基づきお客様企業を訪問、示唆・提言のご提供、同社における技術獲得戦略へのインプット、社内外のセミナや書籍として情報発信を行う。

【仕事の魅力・やりがい・キャリアパス】

・客観・公平な立場で国内外における様々な情報ソースを活用、ファクトベースの分析と自身の専門的知見に基づく洞察力を働かせて先端的な技術調査を行うことができる。

・お客様CxOクラスに対して、事業部門と協力し調査で獲得した洞察・示唆・提言をご紹介、お客様とご意見交換することができる。

・NRIにおける技術戦略策定に貢献することができ、NRIの今後の技術獲得方針に影響を与えることができる。

・社内外のメディア、書籍を通じて情報発信していくことにより、自身のプレゼンスを向上することができる。

転職者メッセージも併せてご覧ください。

ITアナリスト(2020年キャリア入社 権藤 亜希子)

https://spur.nri.co.jp/interview/interview10.html

経験・資格
※求人情報の応募要件全てに該当しなくても、企業様に対して内々に打診したり相談することが可能な場合もございます。一つでも当てはまる方は前向きにご検討下さい。

【必須スキル・経験・資格】

●スキル

・特定の技術領域(例:人工知能、IoT、クラウド等)に関する高度な見識、およびIT全般に対する高くかつ幅広い興味・関心。

・国内外を問わず、自律的かつ主体的に情報を収集する能力。

・論理的思考能力、洞察力。

・様々なステークホルダーと円滑かつ対等にやりとりできるコミュニケーション能力。

・日本語での文章作成能力、わかりやすいプレゼンテーション能力、資料の作成能力。

●経験

・シンクタンク、コンサルティング会社、SIer、ITベンダーなどで、調査・コンサル・システム提案などに携わった経験。

【歓迎するスキル・経験・資格】

・金融、製造、通信、流通など特定業務領域において業務に携わった経験。

・システムの設計、開発、構築、運用などシステムの実装・運用維持管理に関する経験。

・メディア等において、専門家としての露出経験(セミナーやカンファレンス等での講演経験、書籍発刊の経験、IT専門雑誌への寄稿)。

・高度情報処理技術者、各種ベンダーが認定している資格などの保有。

※更なる詳細事項はカウンセリング(面談)時にお伝えします。
推奨年齢
  • 20代
  • 30代
  • 40代
  • 50代以上
勤務地
神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-1 横浜野村ビル
年収
同業界に於いて、十分競争力のある年収レベルです。
Recruiting No.
01000547000283

企業情報

社名
株式会社野村総合研究所
事業内容
コンサルティング、金融ITソリューション、産業ITソリューション、IT基盤サービス
ひとことコメント
野村證券系SI。
野村證券調査部を母体に、日本初の本格的な民間シンクタンクとして、1965年に発足。
1988年には、野村證券のコンピュータ部門が分離・独立した野村電子計算センター(NCC)を母体とする、野村コンピュータシステムと合併し、リサーチ機能とシステム機能を併せ持った情報サービス企業となった。

「コンサルティング・ナレッジサービス」と「システムソリューションサービス」の2つの事業領域を併せ持ち、顧客企業の問題発見から問題解決まで一貫したトータルソリューションを提供。

証券共同オンラインシステム「STAR」、システム・コンサルティングサービス、ホームトレードサービス、日本版401kの基盤となった年金市場改革に関する研究など、創業以来40年以上にわたり、常に時代を先取りした研究・サービスの提供に取り組んでいる。

【特徴・魅力】
●事業について
・時価総額上位50社に占めるクライアントの比率約90%
・1社あたりの年間売り上げ収益が10億円を超える顧客91社(証券、流通、製造など業種が多岐に渡る)
 →各業界トップクラスの顧客を支援
・ビジネスプラットフォームの売上収益1097億円(売上構成比約18%)
 →コンサル・受託型サービスだけでなく、自社投資サービス事業の経験機会が豊富
・積極的にビジネスモデルやソフトウェアを知的資産化
 →例:貯まったマイルを4駅にランダムで行ける新幹線切符に交換できる(JR東日本)
・各部門が自立して案件獲得から行い、お互いの知見が必要な時に連携
 →コンサルありき、システム構築ありきの業務形態ではない
・1人あたりの営業利益が業界トップの6.43百万円

●キャリアパス
・システム開発PJのPMの35%が20代~30代前半、コンサルPJリーダーの初経験の多くが20代など、若年層への機会付与に積極的
・管理職のキャリアを明確に複線化(給与レンジは同一)することで、プロフェッショナルとしても長く第一線で活躍できる
・社内研修講座を年間900回以上実施するなど、社員の専門性を磨くための支援に積極的に投資(DX研修を拡充)
・管理職比率がプロパーよりキャリア入社の方がやや高く、プロパーとキャリアで昇進・評価の差がない

●社風
・真面目で勉強好き(知的好奇心が旺盛)な方が多い

転職支援サービスの流れ

  • STEP1
    転職支援サービスへの
    お申し込み
    登録フォームに必要事項を入力のうえ、お申し込みください。

    既に応募書類を作成済の方はメールにてこちらから登録いただけます。
  • STEP2
    サービス利用開始の
    ご連絡
    お申し込みから3~4営業日以内に、電話かメールにて連絡をいたします。
    ※求人状況によっては、転職カウンセラーとの面談・相談サービスの提供が難しい場合もございます。
  • STEP3
    転職カウンセリング
    対面(オンライン可)または電話にて、あなたのご要望やご経験、今回の転職で実現したい事柄の優先順位などをお伺いします。
  • STEP4
    求人紹介・応募書類
    チェック
    様々な角度から具体的な企業や求人のご提案をいたします。各社の社風や雰囲気についてもご案内します。
    応募の意向をお知らせください。応募書類一式の添削も承ります。
  • STEP5
    企業への推薦・書類選考
    応募先が決まりましたら、転職カウンセリングにてお伺いした内容をもとに、書類選考を通過すべく作成した魅力的な「推薦状」を添えて、各企業様に打診いたします。
  • STEP6
    面接
    面接の日程調整は転職カウンセラーにお任せください。
    ご希望により、面接に臨むにあたっての事前準備や、各企業毎の面接対策も承っております。
  • STEP7
    内定・退職フォロー
    最終選考に合格した後も、給与や待遇についての交渉は遠慮なく転職カウンセラーにご相談ください。入社企業が決まりましたら現職の円満退社に向けたフォローも承ります。
  • STEP8
    入社
    入社時期のすり合わせ、諸手続き等、入社に至るまで転職カウンセラーがサポートいたします。
    入社後は新天地にて思う存分ご活躍ください。
    ※エリートネットワークを通じて転職に成功された方々の『転職体験記』はこちらからご覧ください。

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      株式会社クボタ
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    • お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます

      日本シェアホルダーサービス株式会社
      執行役員フェロー 研究開発/コンサルティング部長 久保 正人氏、研究開発/コンサルティング部 チーフコンサルタント 中禮 大輔氏、研究開発/コンサルティング部 チーフコンサルタント 大串 彩氏
    • 「成長の果実」を従業員の手に。 世界と日本で多くの企業が待ち望む、 新たな報酬制度の運用を支えたい。

      三菱UFJ信託銀行株式会社
      HRソリューション部長 石川 真嗣氏
    • 世界水準の研究、技術資産を活かして、 非金融領域に新しい価値を生み出し、 お客さまの新しい事業を支え続ける。

      みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社
      コンサルティング本部 フェロー 廣崎 淳氏
    • 世界No.1の実績を持つM&A総合企業として、地方創生から日本の新たな成長を支え続けたい。未経験者も3年で高い成長実感が得られます。

      株式会社日本M&Aセンターホールディングス
      代表取締役社長 三宅 卓氏
      企業インタビュー一覧はこちら
    • 株式会社日本経済研究所

      魅力ある地域と産業の未来を見つめ、 官民連携のあるべき姿を提言する

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      人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする

    • 日本シェアホルダーサービス株式会社

      お客さま企業の企業価値向上を通して、資本市場の健全な発展を支えます

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