仕事内容ご経験に応じ、下記いずれかの業務をお任せします。
●PLM(ProductLifecycleManagement)パッケージの導入(関西、中部、東京)
電気・機械・自動車など組立加工系の製造メーカーを中心に、企業の利益を最大化するために、製品企画・開発から製造・販売、アフターサービスに至るまでのプロダクト・ライフサイクルをPLM(ProductLifecycleManagement)を活用することで実現しています。
このPLMの提案、コンサルテーション、導入を担当していただき、PLM導入企業の価値向上に貢献していただきます。
製品としては、主にPTC社の「Windchill」やb-en-g社の「mcframePLM」を活用します。他、製造業の設計品質を上げるための各種ソリューションを創出し、製造業に価値提供をしていますので、製造業に関する業務理解がある方であれば大歓迎いたします。
●製造業の工場IoT(スマートファクトリ)ソリューションの導入(東京、中部)
電気・機械・自動車など組立加工系の製造メーカーを中心に、モノづくり現場の改善・改革＝スマートファクトリ化を目指すお客様に対して、同社のIoT活用ソリューション及びグループの持つソリューション群をお客様の課題解決に繋がるように組み合わせた提案や、その後のシステム導入を担当していただきます。
日本の製造業が生き残りをかけて挑むスマートマニュファクチャリングに対し、我々は「IT技術×OT知見×実績のあるプロダクト」で、顧客に寄り添いその課題解決に貢献するDXパートナーを目指しており、製造業に関する業務理解・高いコミュニケーション能力・好奇心旺盛な方、大歓迎いたします。
●注目ポイント
●製造業DX構想策定支援(東京、中部)
経済産業省が2018年に『DXレポート―ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開―』を発表したことにより、国内で「デジタルトランスフォーメーション(DX)」というキーワードが新聞やメディアで頻繁に取り上げられるようになりました。これにより、各製造業はDXへの取組み意欲はあるものの、「なにから始めればよいのか」「PoC止まりで次に進まない」など、多くの課題があります。
この課題に対応すべく同社は、グループの持つ多様なソリューション群やその実績をもとに、コンサルティング会社だけでは困難な、より実現可能な構想策定(ロードマップ)支援を実施します。幅広い業界・商材知識、顧客の声をもとにした仮説検証・課題抽出ノウハウを駆使して、顧客とともに構想策定を実施していただきます。
構想策定後には、システム導入部隊と連携し、描いた構想に変更・修正がないかなど、担当した構想策定について、システム導入以降も携われる点・幅広く活躍できる点が同社の特徴です。
経験・資格【必須】
下記いずれかの条件に合致する方
・製造業への強い興味と、SEとしてシステム構築への参画経験及びリーダーとしてのまとめ経験がある方
・SE経験がない場合は製造現場での業務改革もしくは業務改善活動を推進した経験を有する方。
・SE経験問わず、製造業およびITへの強い興味と、製造業向けに、提案活動や業務改革
もしくは業務改善活動を推進した経験を有する方。
【あれば望ましい】
・エンジニアリングチェーン(ECM)領域の業務知識
・製造業に関する何らかのシステム開発・導入の経験
・SCMやERPパッケージの導入経験
・複数名のメンバーをリーダーとして取りまとめた経験がある方
・Javaなどオブジェクト系言語での設計・開発経験
・製造現場でのIoT活用もしくはAI活用等による改善活動経験。
・Python/Rなどを活用したデータ分析やAIモデル開発の経験
【求める人物タイプ】
・新しいことに取り組むモチベーションのある方
・構想策定からシステム導入全般まで幅広く活躍する意欲がある方
勤務地
年収
Recruiting No.
社名
事業内容
ひとことコメント
【東証プライム上場 財閥系 化学・素材メーカー】 デジタル・イノベーション推進部 DX企画
メガバンクグループの大手信託銀行 証券代行部門 システム企画 兼 IR
一部上場 大手総合物流企業 情報システム部 社内SE
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
高度な専門性を持ち、お客様の業務に精通したSEと営業が一丸となり、 お客様のビジネスの成長を “攻めと守り”のITで支援。
世界に向かうデジタルビジネスのパートナーとして、売上拡大とコスト最適化を支援しています。
エネルギー、インフラ、ストレージ。3つの注力事業において、新しい人材が 「新生東芝」 を動かし始めています。
グローバル展開する企業のプライムパートナーとして、経営から製造現場まで、多様な課題の解決をITで支援。
マーケティング・コミュニケーションは、これまでの経験と勘に頼るスタイルから、データに基づいてPDCAを回すスタイルに変わり始めました。
