●ミッション/期待する役割・責任:
プロジェクトのプロジェクトマネージャー(PM)または、プロジェクトリーダー(PL)を担当し、プロジェクトの立上げから、安全に確実に、本稼働まで導くことが求められます。
●仕事内容
PL/PM候補として業務を担当して頂きます。要件定義・仕様策定から設計、製造、パートナーコントロール、プロジェクトマネジメント等をお任せします。担当するのは主に、大手メーカーやエンドユーザーの直案件。AI/IoT/クラウド/ビックデータの先端開発や、交通・航空インフラにおける国家のプロジェクト等、幅広い案件があります。
●具体的な仕事例
・WEB(Java / Swift / Kotlin / PHP…)
スマホの各種アプリ新規開発及び機能拡張、Eコマース関連システム開発支援
キャッシュレス向けバックエンドシステム刷新
業務系システム構築、5G関連のクラウドインフラ構築支援
・組込み(C / C++/ C#…)
自動運転システム開発、次世代カーナビ開発、
家庭用ゲーム機向け開発支援、ロボットのアプリケーション開発
●特徴
携帯電話の創成期よりメーカーや通信キャリアと共に研究開発に参画し、携帯電話の爆発的な普及期に国内外の端末メーカーへ製品提供を行いました。また、スマートフォンへの転換期には研究開発段階から参画し、日本国内の全メーカーの初号機にAndroidOSのポーティングを実現しました。その後、移動体通信で培った高い品質が評価・支持され車載やロボットといった分野への拡大も進めています。
並行して、ネットワーク開発の経験とモバイル端末開発の強みを活かして、Web系のシステムもインターネットの創成期よりサービスを提供し、大手のお客様のHPやポータルサイト、ECサイト構築を中心に、スマートフォンの登場時からモバイルアプリケーション開発でも多くの開発を手掛けています。
●就業環境
・プロジェクトの9割がエンドユーザーからの直請け案件(プライム)で、5~20名程度のチームで動きます。
勤務場所は自社社内とお客様先が半々です。
・通信キャリアやメーカーとの付き合いも20年以上に渡る為、非常にリレーションが良く、裁量を持った仕事に携われます。
●キャリアパス
・同社のキャリアパスは、一般的なPG→SE→PL→PMといった様な1本道ではありません。大きく分けて3つのパスがあります。
[1] プロジェクトマネージャーとして、メンバーやプロジェクトを束ね、プロジェクトのQCDに責任を持つ役割
[2] スペシャリストとして高度な技術知識を有し、新規技術の研究や導入、レベルの高い仕様書や設計書を書ける技術者としての役割
[3] ラインマネジメントとして、組織管理・運営ならびに売上・利益に責任を持つ役割
・一人ひとりのご要望とご経験に応じたキャリアマップの作成が可能となっています。
●教育制度
・入社時ならびに対人や階層別教育を年次や職位に応じて教育部門が研修を行います。
・専門技術教育やプロジェクトマネジメント系の教育は部門にてe-ラーニングや外部研修、社内研修制度を設けており、新しい技術にチャレンジする機会を提供しています。研修をクリアした際は身に着けたスキルを活かせる環境にチャレンジが可能です。
・プロジェクトマネジメントに関する研修も体系的に行っていきます。
・資格取得手当てを広く支給しており自己学習のサポートをしています。
●評価制度
・同社は社員4,506名中、開発系技術者が2,300名、サービス系技術者が1,500名。圧倒的に技術者集団の企業なので、技術者が正当に評価され、評価に値する処遇を受けられる制度と風土です。
・公開された評価制度の元、年功序列ではなく成果主義の人事制度となっています。
・期初に評価する上司と共に目標を作成し、半期毎に評価が行われ、本人にフィードバックされます。
・納得できる評価結果やその後の処遇となっています。
●必須条件
・複数名のメンバーを率いて要件定義~設計~テストまで一連の開発工程のプロジェクトマネジメントを実施した経験。
(ウォーターフォールのみならず、アジャイルスクラムなど幅広い経験があると尚可)
・システム設計から開発、テストまで自立して推進できるテクニカルスキル
・周囲のメンバー・ステークホルダーと積極的に連携し、建設的な会話と関係を築くことができるコミュニケーションスキル
※マネジメントしたプロジェクトチームで使用した開発言語は問わない。
●英語力
不問
【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】 需給推進部門 電力需給の業務基盤構築プロジェクトリード(主任)
【東証プライム上場 大手総合商社】 デジタル部門 全社デジタル戦略の策定・デジタル新規事業企画
【東証プライム上場 プライムベンダー】 ソリューション事業本部 IT基盤エンジニア 西日本地区担当
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
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