金融機関、公共システム、BtoB向けの開発プロジェクトのリーダーを目指して活躍頂ける方を募集致します。
エンドユーザーとの直接折衝やマネジメント、要件定義、設計、開発まで一貫した仕事に、裁量を持って働く事が可能です。
お任せする役割としてはご経験やご要望に則して、PM,PLといったプロジェクトマネジメントであったり、上流SEとして要件定義や基本設計、SEとして詳細設計や製造といったお仕事をお願いします。
近い将来にて、チームリーダーのポジションをご用意いたします。
●キャリアパス
フレームワークデザイン本部(社員550名+協力会社社員430名)配下の部門に配属となります。
各部門には、スペシャリストと呼べるテクニカルな部分を担う役割の他、主任、係長、課長、部長、事業部長といったラインマネジメントの職責もございます。
一人ひとりのご要望とご経験に応じたキャリアマップの作成が可能となっています。
・同社のキャリアパスは、一般的なSE→PL→PMといった様な1本道ではありません。大きく分けて3つのパスがあります。
[1] プロジェクトマネージャーとして、メンバーやプロジェクトを束ね、プロジェクトのQCDに責任を持つ役割
[2] スペシャリストとして高度な業務知識や技術知識を有し、新規技術の研究や導入、レベルの高い仕様書や設計書を書ける技術者としての役割
[3] ラインマネジメントとして、組織管理・運営ならびに売上・利益に責任を持つ役割
・一人ひとりのご要望とご経験に応じたキャリアマップの作成が可能となっています。
●特徴
金融系システムを中心に四半世紀以上にわたり蓄積してきたノウハウと経験を武器にソリューションを提供しております。
銀行業では40年、損保業・生保業では25年以上のシステム開発で培った豊富なノウハウを有し、基幹系、オープン系共に幅広い業務ソリューションの開発経験を有しており、システム全体の最適化を視野に入れた戦略的なソリューションを提供しております。
高い信頼性を求められる金融系システムで築いた実績と高い評価、信頼を強みとし、今後新たにWEB系のBtoCモデルのビジネスが加わったことにより組織強化され、さらなる成長を目指し、新たな技術やサービス領域にもチャレンジして参ります。
●教育制度
・入社時ならびに対人や階層別教育を年次や職位に応じて教育部門が研修を行います。
・専門技術教育やプロジェクトマネジメント系の教育は部門にてe-ラーニングや外部研修、社内研修制度を設けており、新しい技術にチャレンジする機会を提供しています。研修をクリアした際は身に着けたスキルを活かせる環境にチャレンジが可能です。
・プロジェクトマネジメントに関する研修も体系的に行っていきます。
・資格取得手当てを広く支給しており自己学習のサポートをしています。
●評価制度
・同社は社員4,440名中、開発系技術者が2,300名、サービス系技術者が1,500名。圧倒的に技術者集団の企業なので、技術者が正当に評価され、評価に値する処遇を受けられる制度と風土です。
・公開された評価制度の元、年功序列ではなく成果主義の人事制度となっています。
・期初に評価する上司と共に目標を作成し、半期毎に評価が行われ、本人にフィードバックされます。
・納得できる評価結果やその後の処遇となっています。
●産休/育休制度有り
●必須条件(下記全てを有している方)
・ステージを上げたい想い、初級リーダー以上の経験
・WEBオープン系開発(JavaやPythonを優遇)や各種ソリューションを使用した開発経験がある方
・IT分野の資格を一つ以上所有している方
●歓迎条件
・リーダーやマネジメントの経験がある方
・デジタル変革や最新技術に興味のある方
・顧客折衝の経験がある方
・コンサルティング業務に興味のある方
・ServiceNow開発経験者
・SAP等のERP開発経験者
【東証プライム上場 日本最大級の発電会社】 需給推進部門 電力需給の業務基盤構築プロジェクトリード(主任)
【東証プライム上場 有名総合輸送用機器メーカー】 生産技術本部 生産技術部プロセス先鋭グループ AI/自働化の研究開発担当
【東証プライム上場 財閥系 総合商社】 デジタル戦略部門 DX推進担当
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
高度な専門性を持ち、お客様の業務に精通したSEと営業が一丸となり、 お客様のビジネスの成長を “攻めと守り”のITで支援。
世界に向かうデジタルビジネスのパートナーとして、売上拡大とコスト最適化を支援しています。
エネルギー、インフラ、ストレージ。3つの注力事業において、新しい人材が 「新生東芝」 を動かし始めています。
グローバル展開する企業のプライムパートナーとして、経営から製造現場まで、多様な課題の解決をITで支援。
マーケティング・コミュニケーションは、これまでの経験と勘に頼るスタイルから、データに基づいてPDCAを回すスタイルに変わり始めました。