・同社は、CNや防災を軸とした価値創造により安全で持続可能な社会の担い手として信頼され選ばれ続ける企業グループを目指している。
・原子力発電所の再稼働に向けたは、地域や社会の皆様からの信頼回復を最優先課題と位置づけ、安全性の確保を大前提とした西海道への取り組みを誠実に進めている。
・同社の原子力土木分野では「世界最高水準」の安全な設備形成・運用を目指し、社会からの信頼回復や防災・設備レジリエンスの強化などの経営課題・社会課題への対応に貢献している
・既存の原子力土木構造物だけでなく、再稼働に係る新規施設、廃止措置のための施設などの計画、調整・折衝、調査、設計(構造設計、耐震設計、工事設計含む)、積算、工事監理、保守管理、運用に関わる業務内容をインハウスエンジニアとして担当
・対象業務は、新規制基準を踏まえた大型土木工事の安全対策(自然災害等リスクに対する安全対策や、重大事故対策等)、既存土木設備の維持管理、保守効率化、新規立地地点のリスク調査(敷地内の試掘坑調査,ボーリング調査など)等。
土木部門では、現場力・高度専門技術力の強化に向けて取り組んでいる。そのような中で、以下の魅力がある。
・周囲に優秀な土木技術者が多数存在している技術者集団であり、優秀な土木技術者からの指導を受けながら自己成長することができる。
・CN・デジタル化・強靭化(防災、レジリエンス強化)を実現しながら、安定的かつ低廉な電力供給を支え続けていくことで、社会貢献できる事を実感できる。
・土木技術者は発電所建設や大型地中送電線工事等、スケールの大きな仕事にチャレンジできる環境があり、また高度な技術を必要とするやりがいのあるプロジェクトが無数に存在する。
・調査、設計、工事監理のみならず、計画業務、保守運用まで、特定のフェーズにとどまらず一連のライフサイクルに携わる事ができるため、幅広い視点、俯瞰した視野から土木構造物を考えられるプロになれる。
・自宅等から仕事ができるリモートワーク制度は全社員が取得可能で、本人のライフスタイルに合わせて利用が可能。また、定時という概念に囚われずに出社時間と退社時間を自由に設定できるフレックス勤務制度を導入している(事業所による)。普通休暇は年20日付与されるが、全社員平均で17日取得と、ほぼ全ての社員が月に1,2回休みを取りながら働いている。更に、普通休暇の他にも夏休み等の特別休暇もある。男性の育児休暇取得率は77%、女性の育児休職からの復職率は99%と、育児をしながらも仕事を続けられる環境も整備されている。その他にも独身寮や家族寮等の社宅も完備されている。
採用した人財は、入社後早期に適性を見極め、[1]経営改革人財、[2]高度専門人財・起業家人財、[3]現業改革・支援人財に分類し、初期配属において業務課題を付与、部門を超えた異動を戦略的に行っていくことで計画的に育成を図っていく。
●部署の雰囲気
・技術者集団:周囲に優秀な土木技術者が多数存在している技術者集団であり、共にに切磋琢磨しながら成長できる環境が整っている。また育成制度も整っている。
・社会貢献の実感:CN・デジタル化・強靭化(防災、レジリエンス強化)を実現しながら、安定的かつ低廉な電力供給を支え続けていくことで、社会貢献できる事を実感できる。
・チームワーク重視:同社ではチームワークが重視され、お互いをサポートしながら業務を実施している。新しいメンバーでもすぐに溶け込めるようサポート体制を整えている。
・柔軟な働き方:自宅等から仕事ができるリモートワーク制度は全社員が取得可能で、本人のライフスタイルに合わせて利用が可能。また、定時という概念に囚われずに出社時間と退社時間を自由に設定できるフレックス勤務制度を導入している(事業所による)。
・土木人財19名中キャリア採用者2名。
自宅等から仕事ができるリモートワーク制度は全社員が取得可能で、本人のライフスタイルに合わせて利用が可能。
・学歴不問
・他社での土木構造物の計画、設計(構造設計、耐震設計、工事設計含む)、積算、工事管理・監理等のご経験
※他社で技術的課題に取り組んだ経験があることを書類選考にて確認
・一級土木施工管理技士,技術士取得は尚可
●やり遂げる力
・責任貫徹のため全ての業務に真摯に取り組む
・電力安定供給のため設備安全・品質向上やレジリエンス強化に妥協せず取り組む
・飽くなきカイゼン・DX推進等で生産性を高め続け競争を勝ち抜く
・安全を追求し続け,社会からの信頼を獲得する
●変革・チャレンジ精神
・環境変化(カーボンニュートラルの潮流,燃料・電力市場価格高騰、人口減少・流動化等社会構造変化)をチャンスと捉え変革に挑戦する
・一人一人が自律したプロフェッショナルとなり,世界に通用する専門技術者集団としてお客様の期待を超える価値創造を実現する
東証プライム上場 電力会社 グローバル社員
一部上場 財閥系 不動産デベロッパー 総合職
資本金100億円超の再生可能エネルギー事業会社 地方の発電所 土木技術者