同社製品・サービスを活用したデータインフラ基盤を中心に、お客様の組織全体に及ぶ情報システムの分析や提案・設計・構築を遂行する。そして、これらの職務を業務担当者として、上長に指示を仰ぎながら、一連の責任を遂行する。
主な同社製品・サービス:ストレージ製品、サーバ製品、ハイブリッドクラウド基盤等
・ストレージ、データセンター、クライアント/サーバー、クラウド環境を設計、および選択して、業界および社内のベストプラクティスに従ってソリューションを提案・設計することにより、担当分野の専門家として、適切なグローバルインフラストラクチャーソリューションを提供する。
・面談、文書分析、ワークショップ、ワークフロー分析など、さまざまな方法を使用してビジネス要件を収集をサポートし、要件を明確かつ簡潔に規定する。
・「As Is (現状)」と「To Be (あるべき姿)」のプロセスを文書化することに貢献して支援し、「To Be」に移行するために必要な変更を記述する。
・技術的、組織的観点から実行可能性調査に貢献して支援し、その結果を文書化する。
・社外の動向や新たな問題について調べ、基本的に理解して、組織に対するそれらの潜在的な影響や有用性の評価に貢献する。
・適切な品質保証プロセスに則り、機器やソフトウェア、クラウドサービスなどのインテグレーションを行い、高品質なITインフラストラクチャーをターゲットユーザーに提供する。
・急成長するデータインフラ基盤市場を中心にビジネス展開を行うため、市場トレンドの深い理解や最新技術の早期習得、関連ベンダとの人脈形成に加え、成長による充実感やモチベーションを持つことができます。
・海外ベンダと異なり、ストレージなどの主要製品の多くは国内で設計・製造・サポートを行っています。プロダクトマネージャや設計、サポートなどとの密な連携により、製品・サービスを深く理解できるともに、製品の改善要望やお客様の声をフィードバックすることで、製品・サービスの開発に関わることができます。
・同社はグローバルに事業展開を行っています。国外のテクニカルセールスと連携し、顧客課題に共同で対応したり、人材交流を行っているため、グローバルに活躍するチャンスがあります。
日本を対象エリアとする営業組織です。日本国内のお客様やパートナー様に対する、同社製品・サービスの販売や、ビジネスアライアンスの推進をミッションとしています。
テクニカルセールスとシステムエンジニアが在籍するエンジニア集団です。セールスチームや製品設計部署と連携しながら、パートナー様や親会社をサポートし、プリセールス活動やシステムインテグレーションによって同社製品・サービスの販売を拡大することを主要なミッションとしています。
・30名程度、20代~60代までの幅広い年齢層が所属しています。
・在宅勤務可能です。週2回以上の出社を奨励しています。
・海外との打ち合わせなどのため、早朝・深夜に業務を行う場合があります。
・出張(主に国内)を行う場合があります(頻度は担当案件に依存)
担当者クラス
※募集開始時の想定であり、選考を通じて決定の上、オファー時にご説明いたします。
・IT業界においての業務経験
・サーバ・ストレージ等のITプラットフォーム製品・システムに関するシステムエンジニアとしての業務経験
・顧客向けプレゼンテーションスキル、ドキュメント作成スキル
・社内外のステークホルダと協調して業務を推進できるコミュニケーション力
・TOEIC 650点程度の英語力(読み書きに支障がなく、ある程度の会話が可能)
・大手SIerでのシステムエンジニアとしての業務経験
・海外を含む異文化環境での生活経験
・ITSSレベル3以上の情報処理技術者資格・ベンダー技術者資格・その他公的資格
【東証プライム上場 官公庁・企業向けIT総合サービス、通信インフラ首位企業】 ナショナルセキュリティ事業部門 総務省向け電波監視ソリューションの開発 プロジェクトリーダー
東証プライム上場 メーカー系SIer セキュリティ事業部門 プロジェクトマネージャー
メガバンクグループの大手信託銀行 証券代行部門 システム企画 兼 IR
人々の生活や命を支えるため、「食料・水・環境」分野で地域に根ざした事業にチャレンジする
高度な専門性を持ち、お客様の業務に精通したSEと営業が一丸となり、 お客様のビジネスの成長を “攻めと守り”のITで支援。
世界に向かうデジタルビジネスのパートナーとして、売上拡大とコスト最適化を支援しています。
エネルギー、インフラ、ストレージ。3つの注力事業において、新しい人材が 「新生東芝」 を動かし始めています。
グローバル展開する企業のプライムパートナーとして、経営から製造現場まで、多様な課題の解決をITで支援。
マーケティング・コミュニケーションは、これまでの経験と勘に頼るスタイルから、データに基づいてPDCAを回すスタイルに変わり始めました。