1910年、久原鉱業所鉱山付属の修理工場として発足。
創業製品の5馬力モーターの開発以降、110年以上にわたり、産業機器や鉄道車両、エレベーターなどのプロダクトや、社会インフラに関わる制御・運用技術であるOperational Technology(OT)を提供。
リーマンショック後の2009年、国内製造業で最大となる約7,800億円もの最終赤字に陥った。そこから抜本的な構造改革を断行。低収益事業や市況に左右されやすい事業を切り離して海外事業を取り込むなど、売上高構成の3割以上を入れ替え、収益性を着実に改善した。
特に、米国の新興ITサービス企業である「グローバルロジック(GL)」とスイスの重電大手ABBの送配電事業(現:日立エナジー)の海外M&Aを経て、海外売上比率は6割越え、従業員数は過半数が外国籍となった。
現在の主な事業構成は「ITシステム」「鉄道・電力」「機械」の3セグメントであり、エネルギー、水、食料、気候変動、医療、防災、安全保障といった地球規模の社会課題解決に向け、グローバルに成長を続けている。
モノからサービスへのシフトが進んでおり、「LUMADA(ルマーダ)」がDX支援ビジネスの要。
当時社長だった東原敏昭氏が2016年5月に発表。IoTプラットフォームとしてスタートし、現在は日立が手掛けるほぼ全ての事業を4象限に整理し、各部門が抱える既存顧客向けにルマーダを展開。企画から保守まで顧客のDXを丸ごと支援し、接点を増やしている。
2025年4月1日に、副社長だった徳永俊昭氏が新社長に就任。上述のグローバルロジックの買収も主導した人物であり、今後の更なるデジタルとインフラ事業を軸とした成長戦略の推進に期待が高まる。
【日立製作所の採用業務に関する個人情報の取扱いについて】
https://www.hitachi.co.jp/recruit/privacy/recruiting/index.html
株式会社 日立製作所の求人・転職・中途採用情報
企業情報
2024年12月更新
- 設立
- 1920年2月1日(創業:1910年)
- 資本金
- 463,417百万円
- 従業員数
- 連結:268,655名、単体:28,111名
- 株式
- ◆東証プライム上場 ◆名証プレミア上場
- 営業実績(売上高など)
- <2024年3月期>
売上高:1,756,937百万円
連結売上収益:9,728,716百万円
- 事業内容
- IT、モビリティ、ライフ、インダストリー、エネルギー、研究開発